HOP株式会社（敬称略、以下「HOP」）は、組織開発と人材育成を通して、発展の基盤となるプラットフォーム作りを提供している企業です。
経営陣は、お客様の発展を支える豊富な経験と哲学をお持ちです。しかしその考え方や価値観を広く、わかりやすく伝えるための発信力やリソースに不足を感じ、エドゥカーレにお声がけいただきました。
一般的に組織開発というと、コンサルタントによる診断や、課題の洗い出し、開発支援といったパッケージメニューが想像されるでしょう。しかしHOPの組織開発は組織の一人ひとりに向き合い、いわば泥臭く、親身になって組織のあるべき姿を模索します。
こうしたHOPらしさを感じていただくためには、単発の発信ではどうしても情報量が不足します。また、HOPの「世の中に良い会社を増やすこと」という理念は、実務に結びつかない崇高なものとして受け止められることが多いのも難点でした。
COOの岩崎様が「腕のいい町医者でありたい」と自称されるとおり、HOPによる組織開発は深く組織に寄り添った、きわめて実務的な支援プログラムです。
初めてホームページを見た人にも、HOPが他社とどう違うのか、どのような「組織の基盤づくり」のサービスを提供しているのか、その独自性や価値を訴求できる発信が必要とされていました。
会社の方針や経営者の考え方を深く知ってもらうためには、それらをわかりやすく伝える仕組みが大切です。
そこでエドゥカーレでは、2025年の目標として発信の体制と仕組みを築くことをご提案。HOP様が築き上げてきた幅広い人脈を最大限に活かし、今まで名刺交換で終わっていた方々に対して、ホームページと合わせてメールマガジンを軸にした継続的なコミュニケーションをおこない、信頼や共感を生むプロセス構築に取り組んでいます。
「自社の考え方を伝えたい」「しかし、それを行うリソースがない」というHOPの課題をヒアリングした上で、エドゥカーレでは2つのメディアの重点的なコミュニケーション戦略の計画をご提案しました。
まずは、従来から運用が続けられてきたWebサイト。こちらはコンテンツをさらに充実させ、将来的にはサイトへの来訪者が求める情報を効率的に届けられるよう、デザインのリニューアルを視野に入れています。もう1つは新たに立ち上げたメールマガジンです。
メールマガジンに関しては、HOP代表のお二人が長きにわたり築いてきた豊かな人脈を活かし、「認知」＝名刺交換で終えていた次のステップである「関心」、そして「信頼・共感」へとつなげる有用な媒体として採用しました。
立ち上げ時にはメールマガジンツールを導入し、膨大な数に渡る名刺から配信リストを整備。その後も毎月管理を行い、配信リストを育てています。
月1回、HOPの活動と考え方を伝えるコンテンツを制作し、配信を開始。同時にWebサイトへも掲載し、コンテンツからセミナー等への申込み導線、これまで作ったコンテンツや代表のブログ等への導線を配置しています。
コンテンツの制作にあたっては毎月の定例会でヒアリングを行うほか、事業へのこだわりを的確に落とし込めるよう、たたき台の執筆から完成までに何度も定例会でフィードバックの機会を設け、擦り合わせを重ねています。
事業にこだわりを持つ経営者様ほど、一言一句を選び抜く方が多いものです。何を最も伝えたいのか、伝えたいことが伝わるコンテンツであるか。ご満足いただけるまで調整させていただきます。
HOPが何を考えている会社か、どういう会社であるのかを紹介する記事を皮切りに、「なぜ、HOPに依頼すべきなのか」を伝える記事、代表の人柄や哲学、実績・事例紹介、またHOPの実施している人材育成プログラムの卒業生インタビューなどを年間計画に落とし込み、すでに各記事の制作と配信準備が進めています。
どんなにHOPの事業内容が丁寧で、かつ実務的であっても、「人と組織の基盤づくり」と聞いただけで効果や内容を具体的にイメージすることは、なかなか難しいもの。
だからこそエドゥカーレはヒアリングを重ね、HOPが伝えたいことと、お客様が知りたいことを繋げる編集をし、HOPの価値をわかり易く届けています。
HOPのメールマガジンは非常に反応が良く、開封率で約45％を誇ります。メールマガジンの届いたお客様から、マガジンに対して返信をもらえることもあり、非常に良好な反応といえます。これらはHOPの事業内容や理念に興味を持っていただいている証です。
メールマガジンのクリック率は、一般的には3～4％程度に留まります。ところがHOPのメールマガジンでは、クリック率が25％前後と非常に高い数字を記録。これらのクリック率からは、より深く知ろうと他の記事を読んだり、公式サイトへ行ったりするなど、実際の行動アクションにつながっていることがわかります。
また、支援先であるHOP様にも、「情報量の凝縮された、良いメルマガになっている」とのお声をいただきました。
メールマガジンとウェブサイトを活用し、認知の先の、関心を持ってもらい、信頼や共感してもらう効果的な仕組みを整えています。
